新学習指導要領で英語教育はどう変わるのか。子どもたちへの影響は。

現在(平成29年度)の学習指導要領下での英語教育

平成23年度から小学5・6年生で週1時間の「外国語活動」が必修化されています。2年間で合計70時間の英語教育を受けて中学生に進学しています。
しかし、中学1年生へのあるアンケート調査では、およそ半数の生徒が小学校で習った英語学習が中学校では役に立っていないと感じている結果が出ています。

小学校の英語教育はどうかわるのか

英語教育が早期化され、難易度も上がります。
外国語活動の開始学年は現在の5年生から3年生に繰り上がります。
そして、5年生からは教科に格上げされ“外国語”として通知表にのるようになります。

3・4年生では英語コミュニケーションの土台をつくることを目標とし、「聞く・話す(やりとり)・話す(発表)」の3技能を学びます。
5・6年生では、3・4年生の学習内容に文字が加わり「読む・書く」を合わせた5技能が学習対象になります。
いずれも相手に配慮した「コミュニケーション力」がポイントになり、自分や地域での身近で簡単なことがらを扱います。

中学校の英語教育はどうかわるのか

世界に通用する人材を育成することが国の目標になり、求められる英語の習熟レベルが高まります。
例えば覚えるべきとされている単語数で比較すると、
中学校卒業までに1,200語(現)→2,200〜2,500語(新)へと増えます。
授業がすべて英語だけですすめられるオールイングリッシュでの授業がスタートします。

高等学校の英語教育はどうかわるのか

高校においても難易度は上がります。
覚えるべき単語数を例にすると、
高校卒業までに3,000語(現)→4,000〜5,000語(新)へと増えます。
英語力を測るCEFRの基準では、現在のA2レベル(英検準2級相当)から、B1レベル(英検2級相当)へ引き上げられます。

大学受験では既に変化が現れはじめています。
英検・TOFEL・iBTなどの外部検定を入試科目として取り入れている学校が増えています。
早稲田大学や立教大学をはじめ、上記の外部検定で一定の基準を上回っている受験生は英語の試験が免除されます。
(自分の大学の入試問題を学内で作れないのはいかがなものかという議論もありますが、ここでは割愛することにいたします。)

最後に

新学習指導要領の狙いは、英語に限らず「何ができるようになるのか」を明確にすることです。
1)何を理解しているか、何ができるのか
2)理解していること、できることをどう使うのか
3)どのように社会や世界と交わり、より良い人生を送るのか
が三本柱として教育の再構築が行われそうです。

AIによって既存の職業が無くなってしまうという予想はあたっているのでしょう。
そんな時代を生きてゆく子どもたちが、豊かな生活を遅れるようになるためには知識偏重でない「確かな学力」「その学力を活かす思考力・応用力・表現力」「社会との共存・協調性」が必要不可欠です。

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笹原 誠
塾長笹原塾/セルモ東所沢柳瀬教室
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